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メモ メモ


　アルプス電気は，異なる複数の操作感触を人工的に作り出す「ハプティック技術」を用いたX-by-Wireシステムを開発した。ハプティック技術はカーナビやカー・エアコンなどを操作するための入出力機器として，既にBMW車で実用化されている。今回，このハプティック技術をX-by-Wireシステムにも応用した。2004年5月26日〜28日に新高輪プリンスホテルで開催する「ALPS SHOW 2004」に参考出品する。
　実際のクルマではハプティック技術を用いたステアリング，シフトレバー，ペダルなどを介して，道路状況や操作状況などに応じた運転の感触を運転者に伝達したり，危険な状況の場合には警告したりすることを狙う。今回のシステムは，現段階では自動車メーカーなどに対する提案であり，「2010年以降の実用化を狙いたい」（同社）としている。



　アッカ・ネットワークスは4月27日、3月下旬に発覚した201人分の顧客情報漏洩の調査結果を公表した。社員または派遣社員といった内勤者から漏洩した可能性が高いものの、漏洩の経路や誰が持ち出したかは不明だとした。
　まず、インターネット利用者の可能性を探るため、委員会はファイアウオールのログを調査した。しかし不正侵入の形跡はなかった。さらに、外部委託業者の可能性を探ったが、この可能性も低いと判断した。漏洩した情報に、メール・アドレスが含まれていたことが決め手となった。アッカは、外部委託業者にメール・アドレスの情報を渡していなかったからだ。
　内勤者が『犯人』であるという可能性は高まったものの、委員会は誰が顧客情報をどうやって外部に持ち出したかを突き止められなかった



　調査の結果，（1）パブリック・ピアリング，プライベート・ピアリング，トランジットの回線容量はそれぞれ同程度，（2）主要プロバイダ間の接続にはピアリングが多用されていること，（3）主要プロバイダ間の接続場所は東京に集中していること，（4）地域間トラフィックは東京−大阪が7割を占めていること−−が分かった。



　国内インターネットのトラフィックを増加させているPtoPについて話が及ぶと，パネルの議論は一気に白熱。IIJの島上氏は，「PtoPソフトを利用する数％のユーザーが総帯域の数十％を使っているのが実情。一般ユーザーのサービス品質が下がることだけは防がないといけない」と問題提起した。インターネット接続事業者の中には，大量のトラフィックを生み出す一部のユーザーを規制する動きも出ている。しかし，「これは苦肉の策。PtoPが必ずしも悪いわけではない。通信事業者側でアプリケーションに優劣を付けられる問題でもない」（島上氏）と言明。話題は“次なる一手”に集中した。
　「トラフィック量に応じて課金すれば解決する」（シスコのクラレンス氏）という意見も飛び出したが，競争の激しい日本のブロードバンド市場では，従量制への移行はおいそれと出来ない状況にある。そこで解決策として提示されたのが「公平性の確保」である。ユーザーに利用できる帯域を公平に割り当てようというのである。
　バックボーンに流れ込むトラフィック量が少ないときは，PtoPソフトの利用者もそのまま使える。込み合ってきたら，PtoPを利用するユーザーとそうでないユーザーが使える帯域に差が出ないように，網端の装置で制御するというわけだ。ただし，「サービスを提供する際には，ユーザーの契約形態に応じてトラフィックを制御すべき。しかし，現状の機器ではトラフィックのフローごとにしか制御できない」（NTTコムの水越氏）と技術的な課題も浮き彫りになった。



動きを考え，ボトルネックを探す
――性能が出ない，という場合は。
　プロファイリング（どの処理にどれだけ時間が使われたかを集計する機能）はあまり重視していません。処理時間だけを見ても，キャッシュのミスヒットやCPU同士の競合による性能劣化はわかりにくい。
　プログラムがどう動いているのか，をソースコードを追いながら考えます。動きを考えながら，最も負荷がかかる，ボトルネックとなっている場所はどこかを探し出す。



　「今後2006年までの年平均成長率は7.4％」−この数字が何を表しているかお分かりであろうか？ 拡大を続ける中国の経済成長率ではない。グローバル市場における産業用ロボットの市場成長率見通しである。